心療内科や精神科で診断書をもらう方法を知りたい方は多いのではないでしょうか。
診断書は、会社や学校への提出・休職や欠席の証明・傷病手当金や障害年金など公的制度の申請など、さまざまな場面で必要になります。
しかし「初診でも診断書はもらえるのか？」「費用はいくらくらい？」「診断書をお願いしても断られることはある？」といった疑問を抱える人も少なくありません。
この記事では、心療内科・精神科で診断書をもらう流れや手順、費用の相場、注意点について詳しく解説します。
また、診断書が必要になったときの相談先やトラブル時の対応についても紹介しますので、安心して準備を進められるようになります。
心の病気は放置すると重症化する恐れがあるため、早期の治療をお求めの方は当院までご相談ください。
心療内科・精神科で診断書が必要になる場面
心療内科や精神科で発行される診断書は、さまざまな場面で必要とされます。
診断書は単なる医療記録ではなく、会社や学校・保険・公的制度・日常生活の調整などに直結する重要な書類です。
ここでは診断書が求められる主なケースについて詳しく解説します。
- 会社や学校に提出する場合（休職・欠席・配慮依頼）
- 保険金や給付金の申請に必要な場合
- 公的制度（傷病手当金・障害年金など）を利用する場合
- 就職活動や資格試験で求められる場合
- カウンセリングや治療の一環として必要な場合
それぞれの場面で診断書がどのように使われるのかを理解することで、スムーズに準備できます。
会社や学校に提出する場合（休職・欠席・配慮依頼）
会社や学校に提出する診断書は、休職・欠席・学業や勤務上の配慮を依頼するために必要です。
例えば「うつ病のために2週間の自宅療養が必要」「強い不安症状のため試験での特別対応が必要」といった内容が記載されます。
この診断書があることで、本人が無理に活動を続けて悪化するのを防ぎ、周囲も理解しやすくなります。
また、企業や学校が制度を活用して適切にサポートする根拠にもなるため、診断書は非常に重要な役割を持ちます。
保険金や給付金の申請に必要な場合
生命保険や医療保険の給付金申請では、診断書が不可欠です。
診断書には病名や発症時期、治療の内容が記載され、これを基に保険会社が支払いの可否を判断します。
また、民間保険だけでなく労災保険や雇用保険の制度を利用する場合にも診断書の提出が求められるケースがあります。
保険金や給付金の申請は手続きが煩雑になることもあるため、早めに医師へ診断書の依頼をしておくことが安心です。
公的制度（傷病手当金・障害年金など）を利用する場合
傷病手当金や障害年金などの公的制度を申請するときも診断書が必要です。
これらの制度は病気や障害によって働けなくなった人を支援するもので、診断書はその根拠となります。
特に障害年金では「日常生活や就労にどの程度支障があるか」といった詳細な記載が求められます。
提出先ごとにフォーマットが異なるため、医師に「どの制度に使う診断書か」を具体的に伝えることが重要です。
就職活動や資格試験で求められる場合
場合によっては就職活動や資格試験で診断書の提出を求められることもあります。
例えば、体調に配慮が必要な人が採用試験を受ける際や、資格試験で特別措置（別室受験・休憩延長など）を受けたい場合です。
診断書があることで、公平性を保ちながら本人の状況に応じた配慮を受けられるようになります。
自分の権利を守るためにも、必要に応じて診断書を準備しておくことが望ましいでしょう。
カウンセリングや治療の一環として必要な場合
一部のケースではカウンセリングや治療の継続に診断書が求められることがあります。
例えば、職場の産業医がカウンセリングを推奨する際や、大学の学生相談室で支援を受ける際に必要です。
また、休職中に治療を続けていることを証明するために、定期的に診断書を提出するよう求められる場合もあります。
診断書は「治療の進行状況を客観的に示すもの」としても役立ちます。
診断書をもらう前に知っておくべきこと
心療内科や精神科で診断書をもらう前に理解しておきたいポイントがあります。
診断書は希望すれば必ずもらえるものではなく、医師の判断や診察内容によって対応が変わります。
ここでは、初診での発行の可否、医師の判断基準、そして診断書が出やすいケース・出にくいケースについて解説します。
- 初診でも診断書はもらえるのか？
- 診断書を出すかどうかは医師の判断による
- 診断書が出やすいケース・出にくいケース
あらかじめ知識を持っておくことで、スムーズに医師へ相談できます。
初診でも診断書はもらえるのか？
初診でも診断書を発行してもらえる場合はあります。
ただし、症状の重さや必要性が明確でなければ、その日の診察で発行されないことも少なくありません。
特に「休職や欠席のためにどうしても早急に診断書が必要」という事情がある場合には、初診でも対応してもらえる可能性があります。
一方で、医師としては数十分の診察だけで判断するのは難しいため、数回の通院を経てから発行するケースも多いです。
初診で診断書が必ずもらえるわけではないことを理解して、必要であれば事前に「診断書が必要である」旨を予約時に伝えておくと安心です。
診断書を出すかどうかは医師の判断による
診断書は患者の希望だけで発行されるものではなく、医師の医学的な判断に基づいて作成されます。
例えば「会社を休みたいから診断書を出してほしい」と依頼しても、医師が診断基準を満たさないと判断した場合は発行されません。
逆に、本人がそこまで深刻に考えていなくても、医師が必要と判断すれば診断書を勧められることもあります。
これは診断書が「医学的に裏付けられた証明」であるためであり、虚偽や不適切な発行はできません。
そのため、診断書を希望する際は「なぜ必要なのか」「どの場面で使うのか」を具体的に伝えることが大切です。
診断書が出やすいケース・出にくいケース
診断書が出やすいケースとしては、明らかに症状が強く、日常生活や仕事に支障をきたしている場合です。
例えば「2週間以上続く強い気分の落ち込み」「出社や登校が困難」「睡眠障害や食欲不振が続いている」などが典型です。
一方で、診断書が出にくいケースは、症状が軽度で一時的なストレス反応と見られる場合です。
また「休みたいから診断書が欲しい」という理由だけでは、医師が正当性を認めにくいこともあります。
診断書をスムーズにもらうためには、自分の症状や困っている状況を正直かつ具体的に伝えることがポイントです。
診断書のもらい方（流れと手順）
心療内科や精神科で診断書をもらう手順は比較的シンプルですが、スムーズに進めるためにはいくつかのポイントを押さえておく必要があります。
診察を受けるだけではなく、診断書の用途を明確に伝え、必要な情報を準備しておくことが大切です。
ここでは、診断書をもらうまでの具体的な流れと注意点を解説します。
- まずは医師の診察を受ける
- 診断内容を確認し、診断書が必要な旨を伝える
- 診断書の用途を明確にする（会社・保険・学校など）
- 診断書の発行にかかる期間と注意点
- 診断書をもらうときに用意しておくと良い情報
これらを理解しておくと、診断書をスムーズに取得できます。
まずは医師の診察を受ける
診断書をもらうためには、必ず医師の診察を受ける必要があります。
診断書は医師の診断に基づいて作成されるため、問診や症状の確認が不可欠です。
初診の場合は、生活習慣やストレス要因、既往歴なども詳しく聞かれることが多いです。
診断書を希望する場合は、診察の最初に「会社提出用の診断書が必要」などと伝えておくとスムーズです。
診察を経て初めて診断書が発行されるため、診察なしで診断書を依頼することはできません。
診断内容を確認し、診断書が必要な旨を伝える
診察の中で診断内容を確認し、診断書が必要なことを伝えるのが次のステップです。
医師が診断した病名や状態を元に、診断書が作成されます。
ただし、必ずしも希望通りの内容になるとは限らず、医学的に正確である必要があります。
そのため「仕事を2週間休む必要がある」などの希望がある場合は、具体的に伝えて相談しましょう。
診断書に記載される内容は、医師の診断に基づく客観的な情報である点を理解しておくことが大切です。
診断書の用途を明確にする（会社・保険・学校など）
診断書の用途を明確に伝えることも重要です。
会社に提出する診断書と、保険申請に使う診断書とでは、記載内容や書式が異なる場合があります。
例えば、休職を証明する診断書では「就業制限期間」が必要ですが、保険申請用では「発症日や治療内容」が求められることが多いです。
学校提出用では「出席停止期間」や「配慮が必要な事項」が書かれることもあります。
用途を具体的に伝えることで、必要な内容が正しく反映された診断書を作成してもらえます。
診断書の発行にかかる期間と注意点
診断書の発行には時間がかかる場合があることも理解しておきましょう。
その場で発行されることもありますが、多くの場合は数日〜1週間程度かかります。
特に詳細な内容を求められる場合や、病院の混雑状況によってはさらに時間がかかることもあります。
急ぎで必要な場合は、診察時に「いつまでに必要か」を必ず伝えておくと良いでしょう。
また、診断書は再発行に費用がかかることが多いため、コピーを取っておくと安心です。
診断書をもらうときに用意しておくと良い情報
診断書を依頼する際には、あらかじめ必要な情報を整理しておくことが大切です。
具体的には「提出先」「提出の目的」「必要な形式（指定用紙の有無）」を確認しておきましょう。
保険や公的制度に使う場合は、保険会社や役所から指定の書類を渡されることもあります。
また、会社や学校によっては「所定のフォーマット」があることもあるため、事前に確認して持参するとスムーズです。
こうした準備をしておくことで、診断書を効率的に受け取ることができます。
診断書の費用と内容
心療内科や精神科で診断書を発行してもらう際の費用や内容は、あらかじめ知っておくと安心です。
診断書は保険診療とは別扱いになり、料金や記載内容も用途に応じて異なります。
ここでは、一般的な費用相場、診断書に記載される項目、保険診療との関係、そして会社提出用と保険申請用の違いについて解説します。
- 一般的な診断書の費用相場（3,000〜5,000円程度）
- 診断書に記載される主な内容（病名・症状・就業制限など）
- 保険診療とは別料金になる点に注意
- 会社提出用と保険申請用の診断書の違い
診断書の費用や内容を理解することで、余計なトラブルを避けることができます。
一般的な診断書の費用相場（3,000〜5,000円程度）
診断書の費用相場は、一般的に3,000〜5,000円程度です。
ただし病院によって金額は異なり、大学病院や総合病院ではやや高額になる場合があります。
また、保険会社指定の詳細な診断書や障害年金用の診断書などは、1万円を超えることもあります。
診断書は健康保険の対象外となる自由診療扱いのため、全額自己負担になります。
あらかじめ病院のホームページや受付で料金を確認しておくと安心です。
診断書に記載される主な内容（病名・症状・就業制限など）
診断書には病名・症状・就業制限・治療期間などが記載されます。
例えば会社提出用の場合、「うつ病のため2週間の自宅療養を要する」といった具体的な指示が記されます。
また、保険申請用では「発症日・初診日・現在の症状・治療経過」などが必要になることもあります。
診断書は提出先によって求められる情報が異なるため、用途を明確に伝えることが重要です。
不明点がある場合は、事前に病院へ確認しておきましょう。
保険診療とは別料金になる点に注意
診断書の発行は保険診療とは別料金になります。
通常の診察料や薬代は健康保険が適用されますが、診断書の作成料は自由診療として全額自己負担です。
そのため「診察代＋診断書代」が同時にかかる点を理解しておく必要があります。
また、再発行にも追加費用が発生するのが一般的です。
診断書を複数必要とする場合は、コピーで対応できるかどうかも確認しておくとよいでしょう。
会社提出用と保険申請用の診断書の違い
会社提出用と保険申請用の診断書は、記載内容やフォーマットが異なります。
会社提出用では「休職期間・復職可能日・業務制限」など勤務に関わる情報が中心です。
一方、保険申請用では「発症日・通院歴・治療経過・症状の程度」など詳細な医学的情報が求められます。
また、保険会社や公的機関が指定する専用の用紙が必要になることもあります。
診断書を依頼する際は「どこに提出するものか」を必ず医師に伝え、用途に合った内容にしてもらうことが大切です。
診断書をもらう際の注意点
心療内科や精神科で診断書を依頼する際には、いくつかの注意点があります。
診断書は誰でも簡単にもらえるものではなく、医師の診断に基づく医学的な証明書です。
虚偽の内容を依頼することはできませんし、受診期間や症状によってはすぐに発行されないこともあります。
また、再発行やプライバシー保護に関しても理解しておく必要があります。
- 医師の判断で出ない場合がある
- 虚偽の内容は依頼できない
- 短期間の受診では出にくいこともある
- 再発行やコピーは可能か？
- プライバシー保護と提出時の注意点
これらを理解したうえで依頼すれば、診断書の取得がスムーズになります。
医師の判断で出ない場合がある
診断書は必ずもらえるわけではなく、医師の判断で発行されないこともあります。
例えば、症状が軽く一時的なストレス反応と判断された場合、休職や欠席を正当化する診断書は出ないことがあります。
また、医学的に必要性が認められない場合も同様です。
診断書は「医師の責任のもとに作成される医学的な証明」なので、患者の希望だけで作られるものではありません。
そのため、診断書が必要な理由を具体的に説明し、医師と相談することが重要です。
虚偽の内容は依頼できない
診断書に虚偽の内容を依頼することは絶対にできません。
例えば「本当は健康だが休みたいから病気として記載してほしい」といった依頼は、医師が応じることはありません。
診断書は公的効力を持つ書類であり、虚偽の記載は不正利用につながります。
万が一虚偽の診断書を提出した場合、会社や保険機関とのトラブルだけでなく、法的な問題になる可能性もあります。
正しい情報を伝え、医学的に妥当な範囲で診断書を作成してもらうことが大切です。
短期間の受診では出にくいこともある
短期間の受診では診断書が出にくいこともあります。
特に初診から数日程度では、医師が十分な判断を下せない場合があります。
心の病気は症状の経過を観察して診断することが多いため、一定期間の受診が必要とされることもあります。
一方で、強い症状がある場合や急を要するケースでは、初診で診断書が発行されることもあります。
診断書を急いでいる場合は、診察時にその必要性を具体的に説明すると対応してもらえることがあります。
再発行やコピーは可能か？
診断書の再発行は可能ですが、追加費用がかかるのが一般的です。
再発行の費用は病院によって異なりますが、数千円かかる場合が多いです。
また、診断書のコピーは基本的に患者本人が行うもので、病院側がコピーを提供することは少ないです。
複数提出先がある場合は、必要な枚数をあらかじめ依頼するか、コピーを自分で取って保管しておくと安心です。
診断書の原本は重要な書類なので、提出前に必ずコピーを残しておくことをおすすめします。
プライバシー保護と提出時の注意点
診断書を提出する際にはプライバシー保護に注意が必要です。
診断書には病名や症状などの個人情報が詳細に記載されています。
会社や学校に提出する場合でも、必要以上の情報を知られたくないこともあるでしょう。
その場合は、医師に「病名を記載せずに症状のみにしてほしい」と依頼できる場合もあります。
また、提出先によっては「診断書に何が必要か」が異なるため、余計な情報が含まれないように確認することが大切です。
心療内科と精神科の診断書の違い
心療内科と精神科はどちらも心の不調に対応する診療科ですが、診断書に記載される内容や対象となる症状には違いがあります。
「どちらで診断書をもらえばよいのか」と迷う方も多いですが、それぞれの特徴を理解することで適切な受診先を選びやすくなります。
ここでは、心療内科と精神科の診断書の違いと、受診先に迷ったときの判断基準について解説します。
- 心療内科での診断書（ストレス・不安・軽度のうつ症状など）
- 精神科での診断書（うつ病・双極性障害・統合失調症など）
- どちらを受診すべきか迷ったときの判断基準
違いを知ることで、目的に合った診断書をスムーズに取得できます。
心療内科での診断書（ストレス・不安・軽度のうつ症状など）
心療内科は、日常生活でのストレス・不安・軽度の抑うつ症状などを幅広く扱う診療科です。
診断書には「一時的な気分の落ち込み」「自律神経の乱れによる不調」「仕事や学校でのストレス反応」などが記載されることが多いです。
会社や学校に提出する場合には「業務や学業を一時的に制限する必要がある」といった表現で、休職や欠席を正当化する内容になります。
また、不眠症や過敏性腸症候群など心身症（ストレスが体に影響する症状）にも対応しているため、心療内科の診断書は「心と体の両面に影響している状態」を説明するケースが多いです。
比較的軽症の段階や「心の疲れを証明したい」場面では、心療内科の診断書が選ばれることが多いです。
精神科での診断書（うつ病・双極性障害・統合失調症など）
精神科は、より専門的で重度の精神疾患を扱う診療科です。
診断書には「うつ病」「双極性障害」「統合失調症」「強迫性障害」など、具体的な病名とともに日常生活や就業への支障度が記載されます。
特に休職や障害年金申請などの公的制度の利用には、精神科の診断書が必要とされるケースが多いです。
また、薬物療法や入院治療を伴うような深刻な症状では、精神科の診断書が強い効力を持ちます。
精神科での診断書は「医学的に確定した診断名」と「生活への影響」が明確に記載される点が特徴です。
どちらを受診すべきか迷ったときの判断基準
「心療内科と精神科のどちらで診断書をもらうべきか」と迷う場合は、症状の程度と用途で判断するのがおすすめです。
一時的なストレスや不安、不眠など軽症で日常生活に大きな支障がない場合は、まず心療内科を受診するとよいでしょう。
一方で、気分の落ち込みが長期間続いている、仕事や学校に行けない、幻覚や妄想があるなど生活に重大な影響が出ている場合は、精神科の受診が望ましいです。
また、会社提出用の休職診断書や保険申請のための診断書は、どちらの診療科でも対応可能ですが、症状が重いほど精神科での診断書が信頼されやすい傾向があります。
迷ったときは、まずかかりつけ医や総合病院で相談し、適切な診療科を紹介してもらうのも安心です。
診断書が必要になったときの相談先
診断書が必要になったとき、どこに相談すれば良いのか迷う人は多いでしょう。
心療内科や精神科だけでなく、かかりつけ医や産業医、学校の保健室など複数の選択肢があります。
また近年ではオンライン診療を通じて診断書を発行してもらえるケースも増えています。
ここでは、診断書を依頼できる主な相談先について解説します。
- かかりつけ医や通院中のクリニック
- 初診でも対応可能な病院やクリニック
- 産業医や学校の保健室と連携するケース
- オンライン診療で診断書はもらえる？
それぞれの特徴を理解し、自分の状況に合った相談先を選ぶことが大切です。
かかりつけ医や通院中のクリニック
まずはかかりつけ医や通院中のクリニックに相談するのが最もスムーズです。
普段から診察を受けている医師であれば、これまでの診療経過や症状を把握しているため、適切な診断書を作成してもらいやすいです。
また、医師にとっても患者の状態を継続的に見ている分、安心して医学的判断を下すことができます。
ただし、かかりつけが内科などの場合は、心の症状に関する診断書は難しいこともあるため、必要に応じて心療内科や精神科を紹介してもらうとよいでしょう。
初診でも対応可能な病院やクリニック
初診でも診断書を発行してもらえる病院やクリニックもあります。
特に仕事や学校で早急に診断書が必要な場合、初診から対応してもらえると非常に助かります。
ただし、短時間の診察で正確な判断を下すのは難しいため、症状や生活状況を詳しく伝えることが重要です。
また、病院によっては「一定期間の通院後でなければ発行できない」としている場合もあるため、事前に電話などで確認してから受診すると安心です。
産業医や学校の保健室と連携するケース
職場の産業医や学校の保健室と連携して診断書を活用するケースもあります。
例えば、会社の健康管理室を通じて心療内科の受診を勧められることや、学校の保健室が相談窓口となって診断書を提出するよう依頼されることがあります。
産業医や保健室の職員は、本人の生活環境を理解しているため、必要なサポートにつなげやすい存在です。
診断書があることで、職場や学校側が正式に配慮や対応を行える根拠となります。
オンライン診療で診断書はもらえる？
近年はオンライン診療で診断書を発行してもらえるケースも増えています。
自宅からスマホやパソコンで診察を受け、その結果をもとに郵送で診断書を受け取れる仕組みです。
特に外出が難しい人や、忙しくて通院できない人にとって便利な方法です。
ただし、オンライン診療では発行できる診断書の種類が限られている場合があり、詳細な内容を求められるもの（障害年金用など）は対応できないことがあります。
利用を検討する際は、事前に対象となる診断書の種類を確認しておくことが大切です。
診断書に関するよくあるトラブルと対処法
心療内科や精神科で診断書を依頼する際には、思わぬトラブルが発生することがあります。
「診断書をもらえなかった」「会社に病名を知られたくない」「提出後に状態が変わった」など、よくある悩みは事前に知っておくと冷静に対処できます。
ここでは、診断書をめぐる代表的なトラブルとその対処法について解説します。
- 診断書をもらえなかったときの対応
- 会社に内容を知られたくないときの工夫
- 診断書を提出した後に症状が変化した場合
不安や疑問を放置せず、適切に対応することで安心して診断書を活用できます。
診断書をもらえなかったときの対応
診断書がもらえなかった場合は、まず理由を医師に確認しましょう。
症状が軽度と判断されていたり、医学的に必要性がないと判断された場合には発行されないことがあります。
その場合でも「どうしても必要である事情」を説明すれば、再度検討してもらえることがあります。
それでも発行されない場合は、別の医療機関を受診してセカンドオピニオンを求める方法もあります。
ただし、医師の判断は医学的な根拠に基づくものであるため、無理に要求するのではなく、丁寧に相談する姿勢が大切です。
会社に内容を知られたくないときの工夫
会社に病名や詳細を知られたくない場合は、医師に「病名を記載せず、就業制限のみを記載してほしい」と相談できます。
多くの病院では、依頼すれば「体調不良のため一定期間休養が必要」といった表現で診断書を作成してもらうことが可能です。
診断書の提出先によって求められる情報が異なるため、会社の人事部や担当者に「どの情報が必要か」を事前に確認しておくと安心です。
プライバシーを守りたいときは、必要最小限の情報で済むように医師と相談して調整するのがおすすめです。
診断書を提出した後に症状が変化した場合
診断書を提出した後に症状が変化した場合には、速やかに医師へ相談しましょう。
例えば、当初は「2週間の休養が必要」と記載されていたが、症状が改善せず延長が必要になった場合には、新しい診断書を発行してもらう必要があります。
逆に、回復が早まり復職可能になった場合にも、再度診断書を提出することで正式に復職できます。
診断書はあくまで「その時点での医学的な判断」であるため、状況が変われば内容を更新してもらうことが重要です。
状態の変化を放置せず、適切に対応することで職場や学校とのトラブルを防げます。
よくある質問（FAQ）
Q1. 心療内科と精神科、どちらで診断書をもらえばいい？
軽いストレスや不安、不眠などの症状であれば心療内科での診断書が適しています。
一方で、うつ病・双極性障害・統合失調症など明確な精神疾患が疑われる場合は精神科の診断書が有効です。
迷う場合はどちらを受診しても構いませんが、症状が重いほど精神科での診断書が求められる傾向があります。
Q2. 初診でも診断書はもらえる？
初診でも診断書が発行されるケースはありますが、必ずとは限りません。
症状の程度や診断の確実性によって、一定期間の経過観察が必要になることもあります。
急を要する場合は「すぐに会社に提出が必要」など、必要性を具体的に伝えると対応してもらえる可能性が高まります。
Q3. 診断書はどのくらいで発行される？
病院によって異なりますが、即日〜1週間程度で発行されるのが一般的です。
簡単な会社提出用であれば即日発行される場合もあります。
一方で、保険申請や障害年金用など詳細な記載が必要な場合は数日〜数週間かかることがあります。
Q4. 会社提出用と保険申請用の診断書は違う？
はい、記載内容が異なることが多いです。
会社提出用は「休職期間・業務制限」が中心ですが、保険申請用は「発症日・通院歴・治療経過」など詳細な医学的情報が必要です。
用途を医師に明確に伝えることが、適切な診断書をもらうためのポイントです。
Q5. 診断書をもらえないときはどうする？
診断書をもらえない場合は、まず医師に理由を確認しましょう。
それでも必要な場合は別の医療機関でセカンドオピニオンを受ける方法もあります。
ただし、医学的に正当性がなければどの病院でも発行は難しいため、無理に要求せず丁寧に相談することが大切です。
Q6. 診断書の再発行は可能？
再発行は可能ですが追加費用がかかるのが一般的です。
費用は数千円程度で、再発行までに数日かかることもあります。
提出前には必ずコピーを取っておき、万が一に備えるのがおすすめです。
Q7. オンライン診療で診断書はもらえる？
近年はオンライン診療でも診断書が発行可能なクリニックが増えています。
スマホやパソコンで診察を受け、郵送で診断書を受け取れる仕組みです。
ただし、障害年金用など詳細な内容を求められる診断書はオンラインでは対応できないこともあるため、事前に確認が必要です。
診断書は「必要な場面＋正しい手順」でスムーズに取得
心療内科や精神科の診断書は、仕事や学校、保険申請などで必要不可欠な書類です。
診断書は医師の診断に基づき発行されるもので、用途や状況によって内容や発行の可否が変わります。
スムーズに取得するためには、診断書の必要性を具体的に伝え、用途を明確にして依頼することが大切です。
また、費用や発行期間、プライバシー保護についても事前に理解しておくと安心です。
正しい手順で準備すれば、診断書を通じて休養や配慮を受けやすくなり、安心して治療や回復に専念できる環境を整えることができます。
心の病気は放置すると重症化する恐れがあるため、早期の治療をお求めの方は当院までご相談ください。
